舶用工業会、船舶向けデータ連携技術が来夏に国際規格化

「日刊工業新聞」様からのニュースです。(要約)

船舶向けのデータ連携技術が、規格として2018年夏に発行される見通しとなった。速度、燃料残量、波高といった情報を複数社で共用できる仕組みの規格化により、日本発の船舶IoT(モノのインターネット)システムとして普及が期待される。
規格化の対象は船上に置くIoT機器、サーバー、データなどの要件。
企業を越えて情報収集できるため、大容量データの分析に基づく航路の最適化、燃費管理の効率化といった効果が見込まれる。
詳細の調整を経て、来春に規格発行に向けた最終的な見通しだ。
船舶関連業界では造船会社、海運会社、機器メーカーなどが参画する見込みだ。船主、荷主、メーカーなど多様な立場の企業が稼働データを利用しているが、各社独自にデータを収集・蓄積しており効率が悪い。
研究会がデータ連携技術を開発、国際規格化を目指していた。

<記事全文>https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00454783